米国テレスは、生分解性プラスチックの一つであるポリヒドロキシアルカン酸（PHA）の生産を2008年から始める。テレスは年産約5万トンの設備をオハイオ州クリントンに建設しており、トウモロコシから精製したコーンシュガーなどを原料に生分解性プラスチックを生産、「Mｉirel」（ミレル）の商品名で販売する。射出成形製品、紙コーティング、各種シートやフィルムなどの用途での需要の伸びを期待している。

　シャープは、植物由来のポリ乳酸（PLA）をポリスチレン（PS）とブレンドして、課題であった耐久性、耐衝撃性、耐熱性を大幅に改善、家電製品の外装部品などに使用できる技術を開発した。同技術によりPLAを30％までブレンドできるほか、リサイクルの促進にもつながる。同社は2007年度中に家電製品やOA機器の外装部品に本格採用する方針で、「多くの外装部品に使えるメドが立っており、今後PLAの使用量の飛躍的な拡大が見込める」としている。同社はPLA、PS樹脂に特殊な変性を加え、さらに添加剤を最適選択するなどしてPLAのPS樹脂への相溶性を大幅に向上させた。これによってPLAはPSに微分散し、劣化の原因となるPS組成中のPLAブロックの発生を抑制した。

　東レは、質と量の追求によりABS樹脂事業を強化する。2008年に稼動するマレーシア拠点の増強設備を垂直的に立ち上げ、2010年度にASＥAN市場ナンバーワンの販売量を確保するとともに、千葉工場を中心に透明グレードや帯電防止グレードなど特品生産を強化。高付加価値化を進める。千葉工場を中心に進める特品の拡大では、透明、帯電防止グレードなどの一層の機能向上、ポリ乳酸とのアロイ化などに取り組んでおり、2010年度には特品比率を現在の70％から80％にまで高める。とくに透明グレードはアジアで需要が拡大しているためマレーシアでも2008年から4万トン規模で生産を開始、コンパウンド設備も段階的に増強していく。

　川崎化成工業は今年度からスタートした5年間の中期経営計画で、基盤事業の徹底合理化、既存機能化学品事業の拡大と新規機能化学品の開発および発売の加速を図り、最終年度となる2011年度に最低でも経常利益10億円以上、ROA5％以上、一株あたり5円以上の配当を実現する。新規機能化学品ではキノン系製品に注力、既存機能化学品事業については、機能性ウレタン原料、ポリ乳酸など植物由来樹脂の物性改良、フィルム製品の防曇性を向上させるフマル酸系の樹脂添加剤、石膏ボード廃材の硫化水素発生抑制剤、航空機エンジンへの鳥の吸入を抑える忌避剤などの需要を拡大させる。

　NＥCは4月9日、金属に匹敵する熱伝導性を持つバイオプラスチックを開発したと発表した。独自開発した植物系の結合剤によりポリ乳酸（PLA）中に炭素繊維を網目状に結合させたもので、炭素繊維を約30％添加することでステンレスの2倍の熱拡散性と、金属にはない平面方向への伝導性を実現した。早ければ2008年度内にも量産化をはじめとした実用技術を確立する計画で、発熱対策が求められる電子機器の筐体を中心に実用化を進める。

　帝人が開発を進める高耐熱性・高透明性バイオプラスチックの実用化が目前に迫ってきた。「ベンチスケールを終え、実証に入る。樹脂、フィルム、繊維の各素材で準備を進める」（長島徹社長）段階に来ており、2008年度中にも事業化する。210℃という高い融点を持つため、従来のポリ乳酸（PLA）では困難だった用途への展開が可能で、環境対応を進める自動車業界などから早期事業化要請も相次いでいる。同社の将来を担う次世代ポリマーとして開発を加速する。